セッション情報 | 一般演題(口演) |
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タイトル | 229 進行食道癌に対する全身化学療法 |
演者 | 本多通孝(東京都立駒込病院外科) |
共同演者 | 三浦昭順(東京都立駒込病院外科), 出江洋介(東京都立駒込病院外科), 加藤剛(東京都立駒込病院外科), 門馬久美子(東京都立駒込病院内視鏡科) |
抄録 | 【背景】進行食道癌は容易にリンパ節遠隔臓器に転移を来たす全身疾患であり全身化学療法の検討は必須である.しかし一方で原発巣の増悪により急速な臨床経過を辿ることが多く局所治療と全身治療とのバランスが重要である.【対象と方法】2005年1月から2007年9月までに全身化学療法としてFAP(5-FU1000mg day1-5ADMSOmg daylCDDP20mg dayl-5)を施行した90例を対象に有効性予後についてretrospectiveに検討した.効果判定規準は食道癌取り扱い規約第10版に準拠した.【結果】患者背景は性別は男:女=81:9年齢中央値61歳(41-77)平均投与回数は2.4回(1-8)対象の内訳は切除不能群:術前化学療法群:再発群=54:27:9であった.対象全体の奏効率は総合評価で42.0%(PR:SD:PD=36:41:9)標的病変別では食道原発巣リンパ節肝転移巣肺転移巣それぞれ54.4%(CR:PR:SD:PD=5:44:33:6)20.30/(CR:PR:SD:PD=2:10:33:14)33.30/(PR=SD:PD=9=7:11)143%(PR:SD:PD=2:3:8).術前化学療法群における原発巣の組織学的効果判定はGrade3:2:lb:1a:O=O:3:2:16:4であった切除不能群および再発群のうちFAP無効有効再増悪となった43例(68.3%)にSecound-lineの化学療法:CRT:姑息的手術がそれぞれ34:8:5例(重複あり)に施行されていた切除不能例の生存期間中央値1年生存率はそれぞれ312日43.3%でありそのうちFAP奏効群では582日69.2%FAP非奏効群では184日11.4%であった.【考察】FAPは局所制御に優れておりとくに奏効例では予後延長が得られた.しかし術前化学療法群における組織学的効果判定による奏効例(Grade2以上)は3例(11.5%)であり臨床的効果判定と解離が認められた.【結語】FAPの奏効例は比較的良好な予後が期待できるが臨床的にCRと診断されても癌細胞が残存している可能性が高く継続的な化学療法や追加治療の必要がある. |
索引用語 |