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疫学・ネットワーク

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O-231 当科と島しょ医療機関との連携~消化器癌・化学療法施行症例についての検討~

演者
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抄録 【目的および方法】当院は島しょ医療の基幹病院であり伊豆諸島および小笠原諸島の医療機関と連携して診療を行っている.人口の高齢化に伴い消化器癌患者の割合も増加しており島しょ医療機関と連携して化学療法を行う機会も増えている.島しょの患者のQOLを考慮し今後さらにより良い連携体制を構築することが求められている.今回当科.と島しょ医療機関が連携して化学療法を施行した消化器癌症例について検討した.【成績】2006年度から2010年度まで当科と島しょ医療機関が連携して化学療法を施行した消化器癌症例は20例(男性15例女性5例平均年齢65.9歳)であった部位内訳は胃癌7例膵癌5例食道癌3例大腸癌3例胆嚢癌1例胆管癌1例であった.島しょ内訳は大島8例八丈島4例三宅島3例新島1例神津島1例御蔵島1例父島1例’母島1例であった.化学療法は島しょ医療機関でも行えるよう外来ベースで安全かつ確実に実施可能なレジメが選択されていたが初回の導入やレジメの変更はほとんどの場合は当科に入院の上で行われていた.シスプラチンを含むレジメの場合補液のための短期入院が必要で.ありシスプラチン投与時のみ当科に入院する症例が多かった.予後に関しては生存期間4年のStageIV胃癌患者や3年4ヵ月のStagelVa食道癌患者が存在する一方10例は緩和治療に移行し死亡していた.5例は当科1例は他院ホスピスで緩和治療を行い島しょ医療機関で緩和治療を継続した症例は全例大島で行われていた.【結論】化学療法施行にあたっては患者のQOLを考慮し島しょ医療機関で実施可能なエビデンスのあるレジメの選択が必要であるが各施設には差があるため実施可能なレジメの検討や連携上のガイドラインの作成などより良い連携体制を構築することが急務である
索引用語