| 抄録 |
過敏性腸症候群(irritable bowel syndrome; IBS)の研究は国際的に長足の進歩を遂げ，新薬の開発も盛んである．日本消化器病学会では，菅野健太郎理事長，渡辺守担当理事，木下芳一機能性消化管障害疾患責任者の提唱により，IBSの診断治療ガイドラインを作成することになり，作成委員12名（福土，金子，秋穂，稲森，遠藤，奥村，金澤，神谷，佐藤，千葉，古田，大和），評価委員5名（荒川，藤山，東，藤本，峯），オブザーバー1名（三浦）にてこれを行った．診療を左右する重要なclinical question (CQ)を定義・疫学・病態，診断，治療，予後・合併症について当初102個設定したが，実地臨床に即して62個にこれをまとめた．おのおの3-10個程度のkey wordを選定して文献検索した．その結果，1983年から2011までの7508文献を抽出し，CQ判定に関与する3664文献のエビデンスレベルを判定した．その過程で漏れた重要な41文献はハンドサーチで追加した．エビデンスレベルはA: システマティックレビュー，メタアナリシス，無作為比較対照試験(RCT)，C: コホート試験，症例対照研究，D: 連続症例，症例報告，専門家の意見として当初判定し，エビデンスレベルを上げる要因あるいは下げる要因を点数化し，最終的にA，B，C，Dの４水準に分類した．この中の最も水準が高い根拠をもとにステートメントを提案し，診断と治療については，GRADE 1: 行うよう推奨する，GRADE 2: 行うよう提案する，GRADE 2: 行わないよう提案する，GRADE 1: 行わないよう推奨する，のいずれかを付言した．これらに伴う解説文と文献を充実させている．IBSの概念は臨床的に広い範囲を許容するが，定義は国際的に共通性・汎用性があり，RCTやメタアナリシスなど主要なエビデンスのデータのもとになっているRome III基準に沿うものとした．治療薬については，国内で使用される標準的なものを網羅し，保険適用外でも根拠のあるものについて言及した．わが国に適合したIBSの診断治療ガイドラインの必要度は高く，それが実用に供されることを期待する． |
