| セッション情報 | Research Forum6総胆管結石治療の最前線 |
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| タイトル | RF6-4：propensity scoreを用いた75歳以上の後期高齢者に対する当院での胆管結石の治療戦略 |
| 演者 | 金森 明（大垣市民病院消化器内科） |
| 共同演者 | 熊田 卓（大垣市民病院消化器内科）, 桐山 勢生（大垣市民病院消化器内科）, 谷川 誠（大垣市民病院消化器内科）, 久永 康宏（大垣市民病院消化器内科）, 豊田 秀徳（大垣市民病院消化器内科）, 多田 俊史（大垣市民病院消化器内科）, 北畠 秀介（大垣市民病院消化器内科）, 伊藤 隆徳（大垣市民病院消化器内科）, 長谷川 綾平（大垣市民病院消化器内科）, 安藤 祐資（大垣市民病院消化器内科）, 颯田 祐介（大垣市民病院消化器内科）, 田中 達也（大垣市民病院消化器内科）, 曽根 康博（大垣市民病院放射線科） |
| 抄録 | 【目的】社会の高齢化に伴い，高齢者においても胆管結石に対し内視鏡的処置を行い，診断治療する機会が増えてきた．今回我々は75歳以上の後期高齢者および超高齢者の胆管結石に対する内視鏡的治療の施設での治療の妥当性を検討した．【対象，方法】当院で内視鏡治療を施行し6カ月以上経過観察が可能であった1210例（EST：879例，EPBD：249例）を対象とし，75歳以上のO群；436例と75歳未満のY群；734例に分け検討した．検討項目は，各治療群における患者背景の比較，長期治療成績とし，長期成績ではpropensity scoreを用いた．【成績】1）平均年齢はO群81.5歳，Y群59.4歳．各群の治療法の比率はEST：EPBD，403/33例でありY群はEST：EPBD，553/221例であった．結石が単発で径10mm未満の比率はO群28.4%；Y群48.1%であった．2）長期治療成績；平均観察期間は1641日で膵胆道系障害の発生が177例（14.6％）みられた．膵胆道障害の累積発生率はO群2年15.5％：3年22.6％，Y群2年7.7％：3年9.6％でありY群が有意に低かった（log rank test；p＜0.0001）．治療時に胆嚢を有していた921例を対象としてpropensity scoreを用い，年齢，性，結石径，憩室の有無，胆嚢の状態をマッチさせたところ，O群，Y群，各205例が選択され，治療別の膵・胆道障害の累積発生率は両群間で有意差はみられなかった．胆嚢の状態を截石後胆摘例（A）166例，無石胆嚢例（B）100例，胆嚢結石放置例（C）144例の3群間に分類し行った解析では，累積発症率がAvsC（p＜0.0001）およびBvsC（p=0.0374）で有意差を認めた．胆嚢結石保有例での外科的治療の介入により累積発生率が改善した．【結論】外科治療に際しては全身状態を考慮し行う必要があるが，年齢は再発の有意な因子ではなかった胆嚢結石保有例での外科的治療の介入により累積発生率が改善した． |
| 索引用語 |