| セッション情報 | ポスター大腸 IBD 3 |
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| タイトル | P-063：潰瘍性大腸炎における教育入院 |
| 演者 | 千葉 満郎（市立秋田総合病院消化器内科） |
| 共同演者 | 辻 剛俊（市立秋田総合病院消化器内科）, 津田 聡子（市立秋田総合病院消化器内科）, 大野 秀雄（市立秋田総合病院消化器内科）, 吉田 達哉（市立秋田総合病院消化器内科）, 石井 元（市立秋田総合病院消化器内科）, 中根 邦夫（市立秋田総合病院消化器内科）, 小松 眞史（市立秋田総合病院消化器内科） |
| 抄録 | 【背景】現在の炎症性腸疾患IBD（潰瘍性大腸炎UC，クローン病CD）診療の最大の欠陥は，IBDが生活習慣病という認識を欠いていることである．IBDの最大の環境因子は西洋化した食事にともなう腸内細菌叢のdysbiosisであり生活習慣病として捉えられる（Chiba M et al. Inflamm Bowel Dis 2011；17：E82-3）．その対策としてsemi-vegetarian diet（SVD）が考案されCDでその再燃予防効果が確認された（Chiba M et al. World J Gastroenterol 2010；16：2484-95）．IBDを生活習慣病として捉えるとその教育が必要となる．【目的】短期間の入院で病気UCへの理解とSVDの食事体験を目的とした．【対象と方法】対象は即時の治療を必要としない軽症例または寛解例で，2週間ほどの入院が可能である症例である．便潜血反応で発見された無症状症例やADLの低い高齢者は除外した．入院中に1）食事を含む生活習慣のアンケート調査，2）アンケート解析の説明，3）医師による潰瘍性大腸炎の病態の説明と質疑応答，4）SVDの体験，5）管理栄養士による食事指導，6）必要により薬物治療，画像検査を行った．入院期間中の病態の変化，退院後の予後を調査した．【結果】平成15年以降25年8月までの教育入院症例は41例（男25；16～74歳（中央値41.1）；直腸炎型22 左側大腸炎型4 全大腸炎型15；初回発作21 再燃寛解20；軽症21 寛解20；病悩期間1～204カ月（中央値6））であった．入院期間は7-30日（中央値14.0），退院後の通院観察期間は1カ月～8年7カ月（中央値1年6カ月）．退院時 病態の改善（血便の消失・減少，便潜血反応の陰性化）が21例中13例でみられた．入院を必要とした再燃が4例でみられ，そのうち2例が最終的に大腸を切除した．1，2，3年目の入院率（Kaplan-Meier法）はそれぞれ3%，7%，13%であった．【考察および結論】潰瘍性大腸炎の短期間の教育入院は半数例以上で病態を改善した．教育入院例の長期予後の改善が示唆された． |
| 索引用語 |